最近の転職では、履歴書と職務経歴書を併せて出すのが一般的です。
以前に比べると、履歴書の内容に重点が置かれなくなってきているのは確かですが、応募者が多い場合などは、履歴書に記載された職歴でキャリアを確認して選考することもあります。
つまり、履歴書は書類選考の第一ステップになるので、職歴はわかりやすく書いておくことが大切です。
採用側が一番知りたいのは、あなたの職歴
履歴書を職務経歴書と併せて提出する場合、履歴書に書く「職歴」は、職務経歴書の内容と矛盾しないように注意しましょう。
どのような会社で、どのくらいの期間、どのような業務をしてきたのかを正確に、具体的に書くことが大切です。
売上などの実績は職務経歴書に記載します。
正社員として働いた職歴は短期間であっても、すべて記載することが必要です。
契約社員、業務委託、派遣社員なども雇用形態と併せて記載します。
アルバイト経験は、本来書くものではありませんが、長期間続けた仕事や志望先の業務に関係するものであれば、書いておいても良いでしょう。
履歴書の職歴と職務経歴書
職務経歴書と併せて提出する場合には、履歴書の「職歴」に細かく書く必要はなく、入社・退社の事実だけを書くようにします。
ただし、採用担当者は履歴書でブランクをチェックすることが多く、その際、職務経歴書と併せて内容の整合性を確認しますので、勤務時期や勤務期間などの年月の記載に矛盾や間違いがないように注意が必要です。
職務経歴を記載する際、スペースが空いているのであれば、会社名や所属部署名などを記載するだけではなく、所属部署での担当業務を簡潔に記載しておくのが良いです。
会社の業務内容や規模もわかるように記載しましょう。社名だけではなく事業の内容や資本金、従業員数などの情報も書き添えるとわかりやすいです。
すべてを記載する必要はありませんので、相手先企業の特徴や求人内容に合わせて、アピールできるキーワードを入れておくと採用担当者の目にとまります。
別途添付する職務経歴書の中で、特に注目してほしいポイントがあれば、履歴書の「職歴」でアピールしておくと良いです。
履歴書に職歴を書くときのルール
(ア) 学歴と職歴の間は1行空け、「職歴」と見出しをつける。
(イ) 株式会社を(株)などと省略しない。
(ウ) 知名度が低い会社の場合、業種・従業員数を記載する。
(エ) 第二新卒など、書けるキャリアが少ない場合、「新人研修でビジネスマナーを習得」などを記載しても良い。
(オ) 職歴の最終行は「以上」と記載する。
(カ) 異動・転勤・昇進があれば記載する。
(キ) 入社（社会常識として）を意味する他の言い方
- 公務員の場合は「奉職」
- 個人の事務所や店舗、医療機関などは「勤務」
- 独立・フリーランスの場合には「開業」
(ク) 在職・退職理由などを書く場合。
- 在職中の場合「現在に至る」
- 自己都合による退職の場合「一身上の都合により退職」
- リストラ・倒産などの場合「会社都合により退職」
- 派遣・契約期間満了の場合「契約期間満了のため退職」
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